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ジェンダー権力構造の見直しを/南で相次ぐ「#Me too」告発 

南朝鮮社会で、性暴力被害を告発する「#Me too」運動が大きなうねりを見せる中、被害を生む土壌となっている家父長制に基づくジェンダー権力構造、男性中心文化の見直しを求める声が高まっている。

相次ぐ被害告発

「#Me too」を合言葉に、米・ハリウッド女優の告発から広がった性暴力やセクハラ告発の動きが世界中で大きなムーブメントとなっている。「#Me too」とは、SNS上で性的被害を告発する際に用いられるハッシュタグ。南の社会では、SNSのみならず、メディアを通して告発する被害者が次々と現れ、大きな社会現象となっている。

3月4日、3.8国際女性デーを機に行われた「第34回韓国女性大会」(連合ニュース)

南社会での「#Me too」運動拡散のきっかけとなったのは、現職女性検事の勇気ある告発だった。ソ・ジヒョン統営支庁検事は、1月29日、検察内部の通信網にアン・テグン元法務部検察局長からセクハラを受けたという書き込みを掲載。検察組織内部の性暴力被害の告発は、大きな波紋を呼び、政界、文化・芸術界、学界、言論界、宗教界、大企業での性暴力被害告発の流れへとつながった。

演劇界の父と呼ばれる李潤澤元「演戯団コリペ」芸術監督は、劇団員たちに性的暴行を加えた罪で逮捕され、ノーベル文学賞候補の常連であった詩人・高銀氏は後輩の文芸人へのセクハラ疑惑が提起され、教科書から同氏の詩が削除される事態に至った。

政界内では、有力な次期大統領候補だった安熙正前忠清南道知事が、秘書への性的暴行容疑で検察の捜査を受けた。また、ソウル市長選出馬を準備していた鄭鳳柱前議員は、インターネットメディア「プレシアン」に掲載された性的暴行疑惑を否認していたが、虚偽の釈明をしたことが明るみに出たことで、地方選挙出馬のみならず、政界からも干されることとなった。

また、各大学内でも、権力を盾に学生らに性的暴行を加えた教授たちを告発する動きが相次いでいる。

根底には家父長制

被害者の勇気ある告発により浮き彫りになったのは、南社会の家父長制にもとづく根深いジェンダー権力構造と男性中心の性差別文化だ。

南の社会では、女性が高位職に進出すると「ガラスの天井を破った」と例えられるほど、既得権益層の大半を男性が占めている。以前、多くの女性たちによる性暴力被害告発があったが、それらは、組織の秩序を壊すもの、「金目当て」、政治的陰謀論であるなどと軽視され、無視されてきた。

今回の「#Me too」の動きも、男性中心社会で形成された権力構造を崩そうとするものであるとし、危機感を感じた一部の男性たちからの反発を受けた。その代表的な例が「ペンスルール」だ。

「ペンスルール」とは、セクハラスキャンダルを避けるため、女性と距離を置こうとするもので、「妻以外の女性とは絶対に2人きりで食事しない」というマイク・ペンス米副大統領の発言に基づいたもの。このような男性中心的社会を反映した意見に対し、「社会活動から女性を排除し、性差別を合理化するものである」とする批判があがっている。

専門家は、南社会に性暴力文化を蔓延させるベースとなった、家父長制の不法性について指摘。不均衡な男女間の権力関係を転換させる必要性を論じた。

3月27日、韓国女性人権振興院主催で行われた討論会で、キム・ミョンイン仁荷大学校教授は

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